あつまろです。

投資をしていると、どうしても相場などの外部環境に左右されてしまいます。例えば、相場低迷期は絶好の買い場なのに、世の中が悲観論で満ち溢れていて一歩踏み出す勇気が出ない。例えば、市況が好転して上昇相場になると過去の安い株価の残像が残って手が出せない、と言った具合です。 この辺りは行動経済(心理)学で説明できそうな事象ですが、なかなか理論は知っていてもその場にいると手がにくいのが現実です。その点、毎月の積立投資を実施している人は、このような心理的葛藤が低いまま投資を継続できるので、うらやましいなと感じることもあります。 私は個別株投資を中心にしていますが、この積立投資の発想を利用して新たなマイルールを考えることにしました。
「ドル・コスト平均法の最大のメリットとは」
定期的に株式や投資信託などの金融商品を積立で投資する手法は、ドルコスト平均法と言われています。タイミングを分けることによる時間分散効果があります。この手法自体は機械的に投資を継続するので、結果的に安値の絶好機に投資することもあれば、高値掴みすることもあります。 ただ、この手法の最大のメリットは、安値で怖気づいてしまうような人間誰もが持つ非合理さを簡単に乗り越えられることにあると思います。 

「極端な投資行動」
「2012年は過去最大の投資を」という決意の下、大いに投資をしました。一方で今年(2013年)は上昇相場よ横目に何も投資をしませんでした。投資の判断自体はそんなに間違っていないとは思いますが、ちょっと行き過ぎているかなと感じます。割安株投資の大家、ベンジャミン・グレアム氏の言葉を思い出します。
安値水準が到来するまで買い付けを控えるべきだという考えは誤りである。なぜなら、そのためには長期間待たねばならない可能性があり、その間の配当収入を失うこととなり、また投資機会を逃すことにもなりかねないからである。株価水準が高すぎる場合を除いて、株式を買い付けるのが賢明であろう。個々の銘柄のうちで割安となっているものを探せばいい。


「ドルコスト平均法から採用する資産運用のアイデア」
とってもシンプルです。年間に投資する額(ベースライン)をあらかじめ決めることです。 この年間投資予定額(ベースライン)は年間の家計利益の50%に設定します。 家計の利益とは、給与から支出を差し引いた黒字分と配当や分配金などのインカム予定分です(年間投資予定額=(給与予定額ー家計出費+配当額)×50%)。

「年間投資予定額はひとつの目安」
年間投資予定額(ベースライン)は一律強制的にでなく、あくまで目安に使おうと思っています。 ドルコスト平均法も万能ではないので、相場動向によってあまりに高値だと感じれば投資する必要はないですし、安値だと思えばもっと投資をします。 ただ、予定額を決めておかないと、あまり積立をしていない私は白か黒かの行き過ぎた行動になりがちなので、そこに歯止めをかけようというが、このルールの本質です。

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